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ホテル業界分析!宿泊施設のタイプ別にみる市場規模とビジネス環境!

投稿日:2017年10月15日 更新日:

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    旅行消費の中で、航空などの移動費と並び2大消費額となっている宿泊施設市場について記載していきます。旅行のメインともなり得る部分なので、まずはホテル業界全体の市場規模を詳しくみていき、次にタイプ別宿泊施設にわけて分析していきます。

    宿泊施設の市場規模・全体像

    この段落の要約

    日本人宿泊者数は微減しているが訪日効果で全体では増加。市場規模も増加中。
    上位企業によるシェアは非常に少ない。ビジネスホテルのみオンライン比率が50%越え。

    まずはホテル業界全体の市場規模をみていきます。

    日本の宿泊業の市場規模は3.8兆円(2014年)とされ、うち日本人の国内旅行による消費額が3.3兆円、訪日外国人旅行者による消費額が4,960億円です。
    日本における延べ宿泊者数は2014年、4億7,232万人泊で、前年と比較して、日本人の延べ宿泊者数(4億2,750万人泊)は微減(1.1%減)でしたが、外国人の延べ宿泊者数(4,482万人泊)が33.8%増加したことで、全体としては日本の延べ宿泊者数は前年比1.4%の増加となっています。
     ※人泊なので、1人の人が3泊すれば3人泊とカウントされます。また1人の人が1年間に2泊の旅行を3回した場合は6人泊とカウントされます。宿泊施設では「人泊」が基本的な考え方となるので非常に重要です。

    市場規模の推移
    2014年 3.80兆円
    2013年 3.34兆円
    2012年 3.28兆円
    2011年 3.17兆円
    2010年 3.30兆円
    2009年 3.61兆円

    人泊数
    2015年 5.05億人
    2014年 4.73億人

    宿泊業のビジネス環境

    宿泊業界の最大の特徴としては、一つ一つの会社が小さく業界全体を牽引するような少数の会社が存在しないことです。
    例えば航空会社で言うとJAL/ANAのトップ2社で国内航空会社売上の50%以上は占めていますし、旅行会社でも同様です。

    帝国ホテル、ホテルオークラ、ホテルニューオータニが「御三家」として知られていますが、売上高は3つ合わせても、わずか市場全体の4%程度に過ぎません。旅館、ビジネスホテル、エコノミーホテルなど、規模も業態もさまざまな宿泊施設がしのぎを削っている業界です。
    故に1つ1つの運営会社の販売力も強くはなく、多くのホテル予約サイト(楽天やBooking.comなど)に依存している形態となっています。 

    景気動向、少子高齢化といった社会状況、旅行先としてのトレンドの他に、地方空港の運行路線や新幹線、高速道路など幹線交通網の整備状況等、地域へのアクセスの利便性、地域内の大手企業や主要産業の動向など多くの外部要因を受けやすい業界でもあります。

    オンライン比率

    2014年の宿泊施設販売のオンライン比率は32% (1兆1816億円)です。
    内訳はビジネスホテルが60%(比率3ポイント増)と突出しています。その他のリゾートホテル、シティーホテルなどはいずれも3割以下で停滞しており、総販売額が2番目に多い旅館のオンライン販売比率は18%(1653億円)と2割にも満たないです。

    オンライン上での国内サプライヤー販売分の直販比率は60%(1兆7398億円)

    新幹線 直販比率94%
    航空  直販比率82% 8441億円
    高速乗合バス 直販比率80%
    レンタカー 直販比率70%
    宿泊施設 直販比率25% 2930億円
     宿泊施設の直販率は圧倒的に少ないです。前述した通り一つ一つが小さく、直販に注力する体力がない会社が多いということが起因して旅行会社やOTAに大きく依存することになっています。

    宿泊施設の稼働率

    全体稼働率上昇中で60%だが2010年よりはまだ低い。シティホテルの稼働率は80%でトップ。8月のみ稼働率は70%越え、他は7.10.9月の順に高い。

    タイプ別にみると稼働率は次の順に高いです。
    シティホテル・ビジネスホテル ・リゾートホテル・旅館

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    2012年 54.8% 2011年 51.8%
    2010年 64.0% 2009年 59.7%
     近年上昇傾向にあるが、2010年時にはまだ及んでいないです。日本人宿泊旅行者数が2010年より低いです。

     2015年時点の好況の背景としては、LCCの新規就航に加え、円安効果と東南アジア向け観光ビザ発給の緩和による外国人観光客の増加が大きいです。また開業30周年を迎えた東京ディズニーリゾートや世界遺産に登録された富士山、伊勢神宮の式年遷宮等を目的とした旅行需要も宿泊市場を下支えする要因となっています。

     2020年の東京五輪に伴う観光客の需要増を見越して「東京マリオットホテル」「ザ・リッツ・カールトン京都」「コートヤード・バイ・マリオット東京ステーション」など外資系ホテルが続々開業しており、今後も「アンダーズ東京」「アマン東京」が開業を予定。一方、国内事業者も2016年に「星のや東京」「プリンスホテル赤坂」が開業し、2017年にはロイヤルホテルが新ブランドホテルを大阪に開業、2019年には「ホテルオークラ東京」の新本館がオープンするなど、東京五輪に向けた準備が着々と進められています。M&Aも盛んに。

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    月別でみてみると8月の稼働率がもっとも高く、続いて7.10.9月が高めです。施設タイプによる月別傾向の違いは特になさそうですね。実感値ではホテルが取れず稼働率90%超えか?とか思っても、閑散期や平日など全てを含んでの稼働率なのでイメージより低いです。

    都道府県別データ

    上位10都道府県で過半数の人泊数を占める。
    東京・大阪周辺地域、北海道、長野、愛知、福岡、沖縄が高い。

    ▼都道府県別の人泊数(2014年)

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    ※左側の前年比は2013年に対しての2014年の前年比。右側の前年比は2012年に対しての2013年の前年比を意味しています。分かりにくい表ですみません、、、

    トップの東京都の延べ宿泊者数は、日本全体の約1割、10%のシェアを、そして上位10都道府県の合計で全体の過半数を占めています。また、10位までのラインナップは、東京都、大阪府、福岡県の大都市圏、及びその周辺地域(千葉県、神奈川県、京都府)の6都府県で過半数。外国人割合が高い都道府県ほど、客室稼働率も高い水準にある傾向がみられます。

    施設タイプ別の分析

    シティホテルは宴会場ありツインルームが多い可能性が高い。
    ビジネスホテルはシングル多めで比較的低料金・小型。全国展開多い。 

     ▼ホテルの各タイプの概念

    ホテルの分類に関して明確な基準があるわけではなく、それぞれの概念はあいまいなものとなっていますが、概念をかるく説明していきます。
     シティホテル
    都市の繁華街に立地する大型ホテル。いわゆる有名一流ホテルと称するものの多くはこれに入ります。料金はビジネスホテルに比べて高めに設定されていますが、最近ではホテル同士の競争の激化やインターネット予約の台頭などから各種宿泊プラン等が提供されるようになり、ビジネスホテルと大差がない場合が増えてきています。

     ビジネスホテル
    日本でいうビジネスホテルとは、都市の繁華街(日本の場合は最寄駅前から徒歩15分程度までの場所を中心とする市街地)に立地する、主に業務出張客の宿泊を想定した比較的小型で低料金のホテルを指します。大手企業が運営する場合、同一グループのチェーンホテルとして全国に展開されていることが多いです。

     リゾートホテル
    温泉地、ビーチや高原などのリゾート地に立地する宿泊施設。観光客が主要な宿泊客となります。観光業の発達と共に発展し、大規模なものから小規模のものまで存在します。大規模なものでは、レストランや結婚式場などのシティホテルにも設置される施設のほか、より観光客向けにプールやプライベートビーチ、テニスコート、カジノなど多くの付帯施設を持つものもあります。

     旅館
    日本ならではの和式の構造・設備のある宿泊施設のこと。また旅館は部屋の数が5部屋以上と規定があり、サービスも日本の文化を感じさせるようなサービスが特徴的。 客室は和室で、客室に温泉がある旅館もある。夕食はレストランや部屋で取る事ができ、仲居さんが布団を敷いてくれたり、困ったこと・必要なものがないか聞いてくれるなど、細やかな心遣いをしてくれることも多いです。

    法的な明確な基準などがあるわけではないです。
    違いといえばシティホテルは従業員が多い。シティホテルはツインルームが多くビジネスホテルはシングルルームが多い。シティホテルは宴会場やレストランが充実している、ビジネスホテルは比較的簡易なレストランもしくはレストランを設けていないなどが挙げられます。プールやスポーツジムなどもビジネスホテルにはあまり見られないシティホテルの特徴です。

    運営方式

    ホテルには直営方式と運営受託方式があります。

    直営方式

    その名の通り土地や建物等の資産を保有し、かつ自前でホテルを経営する方法。つまり、企業もしくは個人のオーナー様が直接ホテル経営、運営に携わるビジネスモデル。

    運営受託方式

    ホテルの土地や建物の資産を保有せず、『運営』のみに特化したビジネスモデルのことを称している。土地や建物を保有するオーナー様の視点から申し上げると、資産の有効活用のひとつとしての『ホテル運営業務』を専門的なノウハウを有する事業会社に委託し、自分はホテルの所有と経営に専念するということになる。

    たとえば、JALホテルは後者の方法で、「ニッコー・ホテルズ・インターナショナル」として海外22ホテル、国内18ホテルを、また「ホテルJALシティ」としては国内12ホテルを展開

    ビジネスホテルについて

    宿泊特化型ホテル増えている。
    レストランなどなくし人件費と光熱費の抑制、共有化&スケールメリットによるコストダウン。

    ▼ビジネスホテルの事情
    「ビジネスホテル」と一口でいっても、施設によって宿泊料金やサービス内容は異なります。近年、特に大きな存在感を発揮しているのが、"泊まる(寝る)"というホテルの中核的な機能にサービスを絞り込み、宿泊料金を抑えた宿泊特化型。その形態の最たる版がカプセルホテル。

    宿泊特化型ホテルのブームを牽引してきたのが、東横インやスーパーホテルなどのホテルチェーン。以前から、素泊まりで利用できる低価格なビジネスホテルはありましたが、設備・サービスが不十分で、“安かろう、悪かろう”という施設が多いのも事実でした。それに対して宿泊特化型ホテルは、設備・サービスを絞り込んではいるものの、「バス付きの客室」「インターネット環境」「簡単な朝食が無料(あるいは1,000円程度)」などを提供しています。これで、1泊・6,000円~1万5,000円程度、なかには4,000円代とカプセルホテル並みの料金で利用できる施設もあります。

    宿泊特化型ホテルのフロントでは、利用者に電卓で宿泊料金を示す光景が見られます。同じタイプの客室でも利用者によって料金が異なるので、わざわざ電卓を使ってほかの利用者に宿泊料金がわからないようにしているとのことです。
    宿泊特化型ホテルとは、宿泊料金が安い分、利益が少ない薄利多売のビジネス。シティホテル以上に高い稼働率が求められるため、予約の状況が芳しくないと、ウェブサイト上や会員に対して格安なセールを行って、稼働率を確保しています。 

    ▼低価格にできる理由
    そもそも何故そんなに安い宿泊料金で成り立つのか?大きな理由は3つ挙げられます。

    1つ目の理由は人件費の抑制
    ホテルにとって、人件費は大きなコスト。施設によっても異なるが、シティホテルの場合、売上高に占める人件費率は40%程度。これに対して、宿泊特化型ホテルでは15%程度。
    その理由は、設備・サービスの絞り込みにある。たとえば、宿泊特化型ホテルでは、利益率の高い宿泊に特化しているので、利益率の低いレストランや宴会場などがない。そのため、レストランなどの業務を担当するスタッフの人件費を削減することができ、かつ客室も増やせるというメリットがある。さらにオペレーションをマニュアル化し、フロント業務などでもパート・アルバイトを積極的に活用するなどしています。

     2つ目の理由は光熱費の抑制
    また、水道・光熱費も大きなコストの1つで、宿泊特化型ホテルの場合、売上高に占める比率は5%程度。レストランがない分、シティホテルに比べて水道・光熱費が抑えられている。また、客室にエコの観点から節水・節電に協力してもらうようにステッカーを貼ったり、水量を抑えつつ、水の勢いが衰えないシャワーヘッドを採用するなどの取り組みを行っています。
    3つ目は共通化&規模
    このほかに、ホテルチェーンの場合、スケールメリットを生かして内装や備品を共通化することでコストダウンを実現し、自社所有の物件だけではなく、建物一括賃貸方式などによって初期投資を抑えて、効率的な出店を図っています。 

    各ホテル分析

    では実際に主要ホテルを取り上げ、特徴や業績を一社ずつ軽く見ていきましょう。

    帝国ホテル

    上場企業。御三家ホテルの一つ。
    ホテルは4つのみの運営で売上500億越え。 

    上場済
    ▼企業理念
    帝国ホテルは、創業の精神を継ぐ日本の代表ホテルであり、国際的ベストホテルを目指す企業として、最も優れたサービスと商品を提供することにより、国際社会の発展と人々の豊かでゆとりある生活と文化の向上に貢献する。

    ▼沿革
    1887年 東京ホテル設立
    1889年 帝国ホテル開業
    1935年 新大阪ホテル開業
    1971年 帝国ホテル列車食堂 (株) 設立 
    2004年 帝国ホテルホームページがリニューアル

    従業員1922人(2015/3)
    ホテル数 4つ
    東京のホテル:772室(新本館)、361室(インペリアルタワー)

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    自己資本比率 68%
    2015年3月決算
    ホテル事業 502億円 利益 40億円
    不動産事業 36億円  利益 18億円

    ホテル事業においては、
    円安による訪日外国人客数の増加やインターネットによる販売施策が奏功したことに加え、外部観光施設との提携による企画商品が好調であったこともあり、稼働率、売上高ともに前年を上回る結果となりました。
    食堂は消費税増税の影響により来客数が伸び悩むなか、宿泊客数増による朝食利用の増加や、各店舗の特性を生かした各種施策を行った結果、前年並の売上高を確保。

    宴会は、一般宴会は大型の国際会議の受注はありましたが、法人需要が本格的な回復には至らず、婚礼も高品質商品の積極的な販売に努めたものの、厳しい販売競争の影響が大きく売上減。
    以上のことなどから、売上高は、前期比0.9%増の50,150百万円となり、営業利益は前期比2.2%増の3,961百万円となりました。    
     -2015/3期の決算書より 

    藤田観光

    上場企業。
    ビジネス需要も満たしながら、様々なタイプのリゾートホテルも展開。 

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    自己資本比率 25.6% 設立 1955年
    従業員数 1270名 (2015/3)
    30個以上のホテル運営

    2015年12月期

    WHG事業  
      売上高 280億円(+21.1) 利益 8.1億円(-2.9)
    リゾート事業
      売上高 65億円(-10.9) 利益 -3.0億円(-6.7)
    ラグジュアリー&バンケット事業
      売上高 262億円(-13.4) 利益 1.0億円(-0.6)
     客室単価の上昇で⾚字予想から8億円の⿊字へ

    ホテルグレイスリー新宿
    ◆客室数:970室(ダブル・ツイン・トリプル686室/シングル284室)・・・FIT好調(68%が外国人) 

    WHG事業について
     首都圏を中心に全国へ、ビジネスのニーズに応える「ワシントンホテル」(26個)と観光のニーズに応える「ホテルグレイスリー」(7個)2つのホテルを運営する事業。

    リゾート事業について
     「箱根ホテル小涌園」、温泉テーマパーク「箱根小涌園ユネッサン」をはじめとするリゾートホテル、レジャー施設などを運営する事業。

    ラグジュアリー&バンケット事業について
     東京の「ホテル椿山荘東京」、大阪の「太閤園」をはじめとする、婚礼・宴会施設やラグジュアリーホテル、ゴルフ場などを運営する事業。

    ロイヤルホテル

    上場企業。全国に11個展開。
    客室部門と宴会部門が同収益。

    上場済

    ▼経営理念
    誇りうるナンバーワンホテルグループの創造を通じ、社会に貢献すること

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    自己資本比率 25.1% 1932年設立
    従業員数 1374名(2015/7)
    リーガロイヤルホテル数11個

    2015年3月期 リーガロイヤルホテル
    客室部門36.6%
    宴会部門34.1%
    食堂部門24%
    その他5.3%

    ホテルオークラ

    シティホテルの中でも会員顧客へのマーケティングに注力している。御三家ホテルの一つ。 

    設立 1932年
    非上場
    9月決算
    2015年 売上高 713億円 
    従業員3267人
    株式会社ホテルオークラ東京、株式会社ホテルオークラ神戸、株式会社ホテルオークラ札幌、株式会社ホテルオークラ福岡、株式会社筑波学園ホテル、株式会社かずさアカデミアパーク、株式会社ホテルオークラ東京ベイの7社が子会社
    会員プログラムHarmonyあり
    東京のホテル 室数 834室

    ホテルニューオータニ

    帝国ホテルと合わせ、オークラ・ニューオータニでホテル御三家と言われる。 

    設立 1963年
    非上場
    売上高 636億円(2015年3月期 連結)
    社員数 1671名
    ホテルニューオータニ、ホテルニューオータニ大阪、ホテルニューオータニ幕張
    ▼グループホテル  
     国内14ホテル、海外2ホテル
    東京のホテル 室数 1479室 

    ウエスティンホテル東京

    次の2つ(パークハイアットとフォーシーズンズホテル椿山荘)と合わせた3つで新御三家と呼ばれている。

    設立 1994年
    恵比寿にあるヨーロピアンスタイルのラグジュアリーホテル
    株式会社三田ホールディング(シンガポール政府投資公社傘下)
    東京客室:438室

    ウェスティン・ホテルズ&リゾーツ(Westin Hotels & Resorts)はスターウッド・ホテル&リゾートが展開するホテルブランド。
    現在は世界37カ国に展開されている。日本では現在7個。
     
    サッポロホールディングスの子会社・恵比寿ガーデンプレイスが所有していたが、2004年に443億で、モルガン・スタンレー系不動産投資ファンド・銀座ホールディング特定目的会社へ売却されました。
    2008年、モルガン・スタンレーはシンガポール政府投資公社傘下のGICリアル・エステートに運営会社と不動産を約770億円で売却。 

    パークハイアット東京

    設立 1994年
    新宿にある小規模最高級ホテル
    パークタワーホテル株式会社(ハイアットホテルアンドリゾーツ)
    東京客室:178室
     
    ハイアットホテルアンドリゾーツはアメリカが本社で、世界各地で500軒以上のホテルを展開する。日本にも10個ホテルを持ちます。

    フォーシーズンズホテル椿山(ちんざん)荘東京

    設立:1992年
    東京客室:260室
    文京区の高級ホテル、世界的なホテルチェーン・フォーシーズンズホテルズ・アンド・リゾーツ(カナダ)と、椿山荘やワシントンホテルを経営する藤田観光との提携によって運営され、アジアで初めてのフォーシーズンズホテルであった。

    両社の提携は2012年(平成24年)末をもって解消されました。
    2013年よりホテル椿山荘東京(Hotel Chinzan-so Tokyo)と改称し、藤田観光が単独で運営するようになり、また、椿山荘とも一体運営されるようになりました。 
    フォーシーズンズ・ホテルズ&リゾーツは1960年に設立、本部をカナダにおく。

     21世紀型の御三家ホテル

    2000年以降新たな外資ホテル5つが新御三家と呼ばれている。

    ホテル御三家シリーズはまだ進化を続け、21世紀に入り、東京のさらなるメガロポリスへの変貌とともに生まれ変わりました。
    この主役になったのが六本木ヒルズにある「グランドハイアット東京」、汐留再開発のシンボルとなった「コンラッドホテル東京」、そして日本橋再開発で三井ビル旧館跡地にオープンした「マンダリンオリエンタル東京」。さらに注目すべきは東京ミッドタウンに生まれた伝説のホテル「ザ・リッツカールトン東京」と日比谷再開発で新しく誕生した「ザ・ペニンシュラ東京」。もはや3つではなく、5つ。
    駅直結の立地で、それぞれアクセスも非常に良い。

    ザ・ペニンシュラ

    設立:2007年
    運営:香港&上海ホテルズ
    東京客室:314室
    有楽町の日比谷公園の隣にある高級ホテル
    香港&上海ホテルズは設立1866年、本社は香港。 アメリカとアジア圏にホテルを持ちます。日本には1つのみ。

    ザ・リッツカールトン

    設立:2007年
    運営:ザ・リッツ・カールトン・ホテル・カンパニーL.L.C.
    東京客室:248室
    1898年に創業。北米を中心に積極的にチェーン展開
     日本では1997年に大阪(梅田)、2007年に東京(六本木)、2012年には沖縄(名護)でオープンしています。

    マンダリンオリエンタル東京

    設立:2005年
    運営:マンダリン・オリエンタル東京株式会社(ジャーディン・マセソン・グループの傘下)
    東京客室:178室
    従業員数470名

    日本橋にある国の重要文化財である三井本館の隣に建設された大型複合再開発ビル日本橋三井タワー上層階に2005年に開業した。タワーの30階から36階を占めるゲストルームは全178室。

    2006年夏、世界的に権威ある格付機関「アメリカン・アカデミー・オブ・ホスピタリティー・サイエンス」より、史上初となる「6ツ星」ホテルの称号を授与された。2010年12月には、アメリカの金融専門誌『インスティテューショナル・インベスター』が選ぶ、世界有数のホテル・ランキングである『世界のベストホテル』において、世界一のホテルと評されました。

    マンダリン・オリエンタルホテルグループは、ジャーディン・マセソン・グループの傘下で、香港に拠点を置いている高級ホテル運営会社。13カ国に21(約8,000室)のホテルを展開。東京には1つ。

    コンラッド東京

    設立:2005年
    運営:MT&ヒルトンホテル株式会社(森トラスト株式会社)
    東京客室:290室

    新橋にある高級ホテル
    ヒルトン・ホテル社が世界的に展開している、同グループ内におけるホテルのブランドである。森トラスト株式会社が100%出資するMT&ヒルトンホテル株式会社により、東京にて運営されているホテルです。
    1982年設立。2000年、ヒルトン・グループ社と協同でコンラッド・ホテルをヒルトン・ホテルの最上位ブランドと位置づけられます。

    グランドハイアット東京

    設立:2003年
    運営:株式会社森ビルホスピタリティコーポレーション
    東京客室:389室

    ハイアットホテルアンドリゾーツの1つです。
    六本木ヒルズ内にあり。

    オリエンタルホテル

    1870年に神戸で開業した西洋式ホテル。
    それぞれ所有者が異なりますが、ゴールドマンサックスなど外資多いです。
    オリエンタルホテル東京ベイ
    オリエンタルホテル(神戸)
    神戸メリケンパークオリエンタルホテル
    神戸西神オリエンタルホテル
    なんばオリエンタルホテル
    六甲オリエンタルホテル
    オリエンタルホテル広島

    運営はホテルマネージメントジャパン
    従業員 1617名(2015年8月グループ連結)
    売上高 非公開
    ホテル日航アリビラと合わせた8個の運営も行っています。
    HMJグループのホテルはJAL・ANAダイナミックパッケージ販売行っています。

    インターコンチネンタルホテルズグループ

    設立:2005年
    運営:MT&ヒルトンホテル株式会社(森トラスト株式会社)
    東京客室:290室

    新橋にある高級ホテル
    ヒルトン・ホテル社が世界的に展開している、同グループ内におけるホテルのブランドです。森トラスト株式会社が100%出資するMT&ヒルトンホテル株式会社により、東京にて運営されているホテルです。
    1982年設立。2000年、ヒルトン・グループ社と協同でコンラッド・ホテルをヒルトン・ホテルの最上位ブランドと位置づけました。

    ヒルトン

    ヒルトン・ワールドワイドが国際的に展開しているホテルチェーン。
    90カ国以上で4,000軒、65万室のホテルを運営しています。

    ヒルトンインターナショナル直系(ヒルトンジャパン)資本による施設が6つ。
    東京、東京ベイ、大阪、名古屋、小田原、沖縄北谷
    提携企業による運営が4つ。
    1964年に開業した旧東京ヒルトンホテルは、外資系ホテルチェーンによる初の日本進出として知られています。

    コンラッド東京
     運営:森トラスト出資のMT&ヒルトンホテル)
    ダブルツリーbyヒルトン那覇 
     2012年、日本初のダブルツリーブランドとして開業

    2014年売上 8,4億ドル?
    4,088名(2015年12月31日現在)

    主要ビジネスホテル

    ここからは注目すべきビジネスホテルについても記載していきます。

    APAホテル

    10年間以上毎月ベースで新店舗展開。2015年までの5ヶ年計画の数値大幅上回る。

    会員の囲込み上手くリピート率高め。ホテル価格の決定権現場にあり。利益率30%。

    非上場
    アパグループ(APAグループ)は、都市開発、建設業を中心としたグループ企業で、アパホテルなどを傘下とします。

    ▼理念 
    アパの提唱する、都市ホテルの立地・外観・エントランスロビーを持ち、おもてなしは温泉旅館のようで、出張旅費で泊まれるビジネスホテル料金のホテルを目指す

    ▼沿革
    1971年 前身の住環境メーカー「信金開発株式会社」を設立
    1980年 アパホテル株式会社を設立。
    1997年 アパ株式会社に商号変更
    2012年 アパ都市開発株式会社をアパグループ株式会社に社名変更し、グループの運営を統括する会社として位置づけることとなった。

    地元である石川県から企業展開したことで、大都市圏のバブル経済期をすり抜け、以後ホテル買収などで急速に力をつけ北海道から沖縄県までに多くの支店を持ち、今では本店である東京ベイを含め首都圏にも多数の支店あり。
    ホテルの形はスタンダードなビジネスホテル的な店舗から高級感のあるアパヴィラホテル、観光・レジャーに特化したアパホテルリゾートも実は保有しています。
     
    350のホテルを持ち、2005年以降毎月ペースで出店。
    2015年海外進出一号店としてアメリカにも出店。

    創業以来44年間黒字を続け、2015年期は売上高900億円、経常利益272億円、売上高利益率30%と驚異的な収益力

    アパ会員は1000万人(2015年11月末現在)
     
    ▼中期計画
    計画スタート時の2010年4月時点での客室2万室を、15年末で4万室に増やす目標を立てたが、2015年12月3日現在で350ホテル・5万6918室(開業に加え建築・設計中を含む)となっている。内訳は、直営で141ホテル・3万6600室、FCで24ホテル・3159室、パートナーホテル(ブランドや経営は個別に独立しているが、アパグループのネットワークに入っている提携ホテル)で185ホテル・1万7159室です。
     これを今年4月スタートした「SUMMIT5-II」では、2020年末に合計10万室、その内訳は直営4万8000室、FC2万4000室、パートナーホテル2万8000室を計画。2020年度でホテル部門の売上高は1200億円を見込んでいます。

    ▼販売戦略

    アパホテルは自社の会員システムが優遇される仕組みです。アパホテルのリピーターはアパの会員システムを使って宿泊するので、旅行サイトでの評判は非常に高い。会員のリピート率は80%

    キャッシュバック制度の有効活用
    仮に1万円払ったら千円キャッシュバック、という制度。利用者にとって何が嬉しいかといえば、お小遣いになること。ビジネス客が大半ですから、1万円の宿泊費は会社の経費です。戻ってくる千円は自分のふところに納まるので、サラリーマンにとっては密かに嬉しい。

     ▼社内体制

    異例の出店ペースの秘訣は何かというと、銀行から借り入れをせずに、すべて自社のお金で好立地を確保している。金融機関の融資判断が必要ないから、いい土地が見つかったら自前で現金調達。この方針が異例の出店スピードを実現。
     アパホテルの店長は、ネットに強いひとにしか任せないそう。何故なら、部屋代を決めていく権限を現場に渡しているから。ネットで地域のビジネスホテル相場を細やかに見ながら、集客が見込める日には高めに、そうでない日は最安値に設定する。当然料金は目まぐるしく変わるでしょうが、顧客からすれば検索していつも安いのがアパホテルであれば、安心感にも繋がるす。高品質、低価格。これこそが高稼働率の決定的な要因。広告塔はタレントではなく社長にすることで、コストとリスクをカット。

    ▼部屋の小ささの工夫
    「アパホテルは部屋が狭い」がちだが、これは意図的に小さく作っている。だからこそ、料金が安くなり、面積当たりあるいはゲスト1人当たりの環境負荷が小さくなります。炭酸ガスの排出量は、一般的な都市型ホテルの3分の1。
     
    アパホテルは、シングルルームでもベッドは横幅140cmあって寝心地よく、テレビは40型以上と大きく見やすいです。枕元に、照明等のスイッチや携帯電話の充電コンセントなど必要な機能をコンパクトにまとめて、ベッドに寝ながら必要な操作ができるようになっています。浴槽は卵形でゆったり入れるのに、湯量は通常の80%で済みます。浴槽に湯を入れるのも、一定量溜まると給湯が止まる定量止水栓で、湯をあふれさせるムダや心配がありません。様々な工夫を施し、炭酸ガス排出量3分の1を実現。

    ドーミーイン

    本来、寮事業が主軸で長期滞在者用店舗も展開。
    利益率10%でAPAと比較すると低いが、ビジネスホテルは基本的に利益率高め。 

    学生寮・社員寮・保養施設などを経営している株式会社共立メンテナンスが運営する、ビジネスホテル
    1979年 設立
    従業員数 2,416名(正社員) 4,531名(準社員) (2014/3)
    ドーミーイン(ビジネスホテル)事業/52ヶ所
    リゾートホテル事業/20ヶ所
     2014年度韓国に海外1号店をオープン。ドーミーイン
    事業所数は72ヶ所、客室数は10,824室(前期比212室増)

    「住むホテル」と「我が家に近いビジネスホテル」をモットーとしているホテル。 このために大浴場(都心部の一部店舗を除く。一部は温泉を設置している)、朝食バイキング(有料)が完備している。また場所によっては長期滞在者も多いためにコインランドリー、部屋にはミニキッチンも設置されている店舗(ドーミーインANNEX)もあります。

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    寮事業   
    売上高 335億円(2.8%増) 営業利益 64億円(2.9%増)
    ホテル事業 
    売上高 469億円(7.9%増) 営業利益 47億円(23.6%増)
    総合ビルマネジメント 
    売上高 126億円(3.1%減) 営業利益 3億円(114%増)
    フーズ事業  
    売上高 53億円(2.9%増) 営業利益 -1億円(-増)
    デベロップメント事業 
    売上高 95億円(24.8%増) 営業利益 3億円(9.2%減)
    その他事業  
    売上高 89億円(27.6%増) 営業利益 -7億円

    家族旅行等でも幅広く利用される。昨今の円安動向や韓国・アジアからのインバウント営業を強化したことにより、外国人の利用が速度を上げて伸びています。このような中、2014年前期にオープンした『天然温泉 茶月の湯 ドーミーインEXPRESS掛川』『天然温泉 夕霧の湯 ドーミーインPREMIUMなんば』が好調に推移したほか、既存事業所においても多くの顧客に利用され、高い稼働率。グループ海外1号店となる『Dormy Inn PREMIUM SEOUL Garosugil(カロスキル)』を3月に韓国ソウルにてオープン。この結果、売上高は23,422百万円(前期比7.7%増)。
    リゾート(リゾートホテル)事業は、前期にオープンした『いにしえの宿 伊久』をはじめ、既存事業所においても国内旅行者の増加やリピーター様の増加等により、前期を上回る稼働率にて推移。この結果、売上高は23,506百万円(前期比8.2%増)。
     以上の結果、ホテル事業全体では、事業所数は72ヶ所、客室数は10,824室(前期比212室増)となり、売上高46,929百万円(前期比7.9%増)、営業利益4,736百万円(前期比23.6%増)と大幅な増収増益と力強く成長。  -決算書

    法華クラブ

    ▼経営理念
    当時としては斬新な全室仕切り、1組1室主義の“日本唯一理想旅館”を標榜し、ビジネスホテルのパイオニアである。ビジネスホテルという俗称は法華倶楽部からはじまりました。
    1947年 設立 ( 創業は京都駅前で1920年)
    従業員 774名(平成27年3月現在)
    ホテル数 18個 (うち2つはアルモントホテル)
    売上高 80億円

    スマイルホテル

    株式会社ホスピタリティオペレーションズが運営する
    ▼基本理念
    おもてなしで人々を笑顔にします
    2005年設立
    従業員数 400名(2013年3月現在)
    フランチャイズ式
     スマイルホテル 35
     プレミアイン・プレミアリゾート 4
     その他 8

    グループ全体売上高
     2012年 11,610百万円
     2011年 9,768百万円 
     2010年 8,862百万円   

    東横イン

    ▼4つのコンセプト
    駅前旅館の鉄筋版、日常型・宿泊特化型ホテル、女性の感性を重視したホテル運営、ISO9001を取得した全店舗同品質のサービスに各店舗独自の家庭的なサービスをプラス
     
    設立 1986年
    9,360人 (2015年3月末日現在)
    従業員数 (パートタイム従業員含む)
    売上高740億6,000万円 (2015年3月末日現在)
    自己資本比率 47.2%
     
    255ホテル
    50,577室
    高知県にのみホテル無し
    韓国に7個、カンボジアに個あり
     
    徒歩圏内にコンビニエンスストアや飲食店などが立地する場所を選んで出店しているケースが多く、自社で提供しないサービスを周辺の他社(の商業施設)に依存することで、宿泊以外の機能は極限までカットして徹底的にコストを下げ、宿泊価格のディスカウントを実現することを目的としています。
    予約はインターネットの自社ウェブサイトのみで受け付けることで、コストを抑えています。
    宿泊業界の全体像と主要ホテルの特徴や業績に触れていきました。 宿泊施設は全部を見ていこうと思うとキリがないので、何かの分析をするにしてもジャンル分けして目的を定めて分析していきましょう。

    ビジネス面においては宿泊施設側よりも、宿泊予約サイトなどのプラットフォーム、つまり販売側のも要因も大きく関わってきます。

    宿泊施設タイプ別の市場規模や特徴をまとめました。合わせて各代表格ホテルの業績や特徴を紹介したので、かなり長くなってしまいました... 顧客と密に関わる業界ですので、時代によって変わる工夫や戦略が面白いです。

    国内旅行市場における旅行業界全体の分析はこちらの集約版記事で。1番見られている記事です。

  • この記事を書いた人
藤谷亮太(ふじっこ)

藤谷亮太(ふじっこ)

大手旅行代理店でWebマーケの子会社設立→旅行系ITスタートアップ。学生時代は日本一周/世界一周・自身の旅本を自費出版など旅行を軸に活動。Webと旅行が好きな27歳。

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